昭和天皇様を侮辱した反日映画「靖国」




注:(週刊新潮の記事が実際の映画内容と異なった時はご容赦下さい)

昭和天皇様を侮辱した反日映画「靖国」(支那人監督)に、文部科学省外局、あの忌まわしい文化庁の所管、独立行政法人 日本芸術文化振興会から助成金750万円が捻出されていた。

映画の内容次第かとも思っていたところ、週刊新潮に内容の概略が掲載されていた。はっきり言って許せない内容である。

特にとんでもないところは、 映画の締めくくりに、 
昭和天皇様が靖國神社に御親拝される記録映像と支那が反日プロパガンダで使う南京の日本軍の行ったとされる捏造証拠写真が相前後するように使われていると言う点である。

一言で言うと「とんでもない」という事である。

日本芸術文化振興会、文化庁に抗議の電話をした事は言うまでもない
「 昭和天皇様に戦争責任があると印象操作をした映画なのか」と抗議。

この様な 昭和天皇様、日本を侮辱した反日映画の上映はすべきではないし、しかもそこに国民の税金500億規模からの運用益750万円を投入するとは言語道断以外の何ものでもない。


・(週刊新潮に記載の反日映画「靖国」の内容の抜粋)

南京事件での「百人斬り競争」の新聞記事を紹介。

昭和天皇が靖國神社参拝の映像と南京事件の日本軍の蛮行として引き合いに出す「証拠写真」が相前後するように使われる点だ。

その反日メッセージは露骨なまでに強烈なのである。

李監督は中国紙のインタビューにこう答えている。「この映画には私の強い主観的なものがあり、私はできるだけそれを抑制したが、ドキュメンタリー映画を客観的なものにするのは不可能である」


・(ソース)http://www.sanspo.com/shakai/top/sha200712/sha2007121008.html

・文化庁http://www.bunka.go.jp/ 芸術文化課 03-5253-4111

・独立行政法人 日本芸術文化振興会http://www.ntj.jac.go.jp/
   〒102-8656 東京都千代田区隼町4-1
   電話 03-3265-7411(代表) 
   FAX  03-3265-7402

↓役員構成
役  職 氏  名 就任年月日 経  歴

理事長 津田 和明 平成16年5月10日 昭和32年 4月 寿屋(現・サントリー)入社
平成 7年 3月 サントリー(株)取締役副社長
平成14年 3月 サントリー(株)相談役
平成14年 5月 関西経済同友会会計幹事

理 事 ○崎谷 康文 平成17年1月14日 昭和45年 4月 文部省採用
平成12年 6月 文部省生涯学習局長
平成13年 1月 国家公務員共済組合連合会常務理事
平成15年 8月 衆議院調査局文部科学調査室長

理 事 織田 紘二 平成19年10月1日 昭和42年 4月 国立劇場採用
平成11年 4月 日本芸術文化振興会国立劇場調査養成部長
平成15年 4月 日本芸術文化振興会国立劇場芸能部長

理 事 水野 豊 平成19年4月1日 昭和48年 4月 文部省採用
平成10年 7月 文化庁文化部長
平成12年 4月 総理府侍従
平成14年 4月 新居浜工業高等専門学校長

監 事 井口 正晴 平成18年10月1日 昭和48年 9月 文化学園文化出版局業務部
平成 7年 7月 文化学園文化出版局業務部副部長
平成13年 4月 文化学園文化出版局制作業務部部長
平成17年 7月 文化学園経理本部経理部部長・参与
平成18年 7月 文化学園経理本部次長

監 事
(非常勤)
峯岸 芳幸 平成15年10月1日 昭和50年 4月 監査法人中央会計事務所 入所
昭和55年 9月 峯岸公認会計士事務所代表者(現在)

(平成19年10月1日)

氏名の前に○のある役員については、
「特殊法人等整理合理化計画(H13.12.19閣議決定)」
「公務員制度改革大綱(H13.12.25閣議決定)」
に基づき公表するものである。

職員数は、306人となっています。

↑役員構成


(役員の検索)振興会について→組織等→理事長

(基金に関しての検索)芸術文化振興振興基金について知りたい方はこちら→芸術文化振興基金の概要

(当該映画に資金提供を決定した審査会メンバーの検索)芸術文化振興振興基金について知りたい方はこちら→広報誌→「芸術文化振興基金」NO.22

「政府541億円、民間112億円、計653億円が運営資金。その利息の一部750万円が映画に投入。 平成18年度第二回募集で採択。」 (日本芸術文化振興会談)



http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=359324&media_id=20

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日中合作の記録映画「靖国」、来年4月に日本で劇場公開

映画「靖国」の1シーン。国内外に波紋を広げそうだ
 
 日中合作のドキュメンタリー映画「靖国」が、来年4月に日本で劇場公開されることが9日、分かった。靖国神社そのものに焦点を当てた初の記録映画で、小泉純一郎元首相(65)や東京都の石原慎太郎知事(75)も“出演”。中国・韓国でも同時公開を目指すほか、ベルリンなど海外映画祭への出品も決まり、世界的注目を集めそうだ。





 A級戦犯合祀や首相ら政治家の参拝問題などで外交的にも物議を醸す靖国神社。ここが“主役”の初のドキュメンタリー映画が完成した。

 しかも、靖国をめぐり何かと対立しがちな日本と中国の合作。監督も中国人で、日本在住が長く日本のテレビドキュメンタリーを手掛けた経験が豊富な李纓(リ・イン)氏(44)。日本では文化庁が出資する異色作だ。

 舞台は、ちょうど戦後60年目の平成17年の神社境内。軍服を着て闊歩し参拝する集団、首相の参拝を批判する反対派、神社関係者に自身の先祖の廃祀を迫る人々…。靖国神社にそれぞれの思いを抱きながら境内を行き交う姿を、「右」にも「左」にも偏らず中立的な立場でカメラで追っている。

 賛成派と反対派の取っ組み合いや、星条旗を境内で掲げた米国人に対する周囲の反応などが赤裸々に映し出される。当時の小泉首相が同年10月に参拝、会見で参拝の正当性を主張するシーンや、石原知事が境内で演説する場面もある。

 こうした境内の喧噪とは別に、終戦まで境内で「靖国刀」と呼ばれる軍刀を作り、今も現役を続ける唯一の靖国刀匠の男性(90)にも静かにスポットを当てる。

 映画関係者によると、同作は日本で4月公開が決定。中国と韓国でも同時公開に向けて動いているという。合祀をめぐる遺族の姿を追った記録映画は過去にあったが、靖国の存在そのものを中心とした映画は初めて。日中韓で同時公開が実現すれば、風化も指摘される靖国問題がクローズアップされることは確実だ。

 さらに来年1月にインディペンデント映画が対象の映画祭として有名な米サンダンス映画祭でコンペ部門に出品が決定。2月には世界三大映画祭の1つ、独ベルリン国際映画祭でパノラマ部門で上映される。アジアを越えて世界で「靖国」が議論の的となる。
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